【Camp9番外編】巷で忘れ去られた仮想通貨はこのまま衰退してしまうのか？
2024.04.15
本日は久々のキャンプナイン番外編です。今まで番外編としてキャンプに関係ないブログを2本アップしているのですが、メインのキャンプブログより2本ともアクセス数が多いという、嬉しいような悲しいような状況になっています。そこで今回のテーマは一時期、芸人や有名人の間でも流行った「仮想通貨」について今回は書いていきたいと思います。
と、いったん有料記事で公開するも、また一回封鎖して続きを書いていたら、続きを書くことを忘れたまま、公開も忘れ、最終更新日が2021年11月16日で止まってました。（2024年4月15日現在）
せっかく記事を途中まで書いていたし、もうあれから二年以上経ってますので、途中までの記事を無料でアップします。その後は気が向いたら書こうかと思いますがもう、みんなご存知の通り、1BTCは1000万円を突破しましたね。ではビットコインは一体どこを目指しているのか。答えが見えているようなので、その後の記事はもう書かないかもです。中途半端な記事に終わっていますが、悪しからず。
まずこのブログを読んでいただく前に、あくまで仮想通貨についての私の見解を書くという事、そして仮想通貨への投資を勧誘目的で書いているわけではない事を予めご理解いただきますようお願いいたします。
仮想通貨に関わらず、株式、為替、先物などの金融商品の投資はあくまで自己責任になります。配当金、投資によって得た利益についてはそれぞれの国で定められた税金などの支払い義務が生じますで、税制面やリスクも含めて総合的に投資判断していただきますようお願いいたします。
目次
仮想通貨とは？
仮想通貨について云々書きだすのは時間がかかり過ぎるので、外部リンクや仮想通貨について詳しく書いている本を読んでいただければいいと思いますが、仮想通貨とはブロックチェーン技術によって作られた通貨のことで、今までは日本銀行や米連邦準備制度理事会（FRB）、英国中央銀行（BOE）など中央集権型だった通貨システムから、管理者のいない分散型の通貨システムを目指すために作られたものです。
ママ中央集権型から分散型の通貨システムの構築？
UKパパそう、そこが今回の記事のポイントだよ！！
2度の大暴落で多くの被害を出したビットコイン
主軸通貨であるビットコイン
現在、世界の金融システムで主軸通貨となっているアメリカドル（$）、そして主要通貨と言われる日本円（JPY）、イギリスのボンド（GBP）、ヨーロッパ経済圏のユーロ（EUR）、そして中国の人民元（CNH）と世界各国、様々な通貨がありますが、仮想通貨もアメリカドルと同じように主軸通貨があります。それが2009年に世界発の仮想通貨となったビットコインです。
1度目の大暴落「マウントゴックス社の事件」
ビットコインは、2009年の誕生から徐々に注目を集め、2013年ごろには1BTC（ビットコイン）当たり法定通貨を超える価値を見出しますが、2014年にマウントゴックス事件が発生します。ビットコインの世界最大級の交換業者だったマウントゴックス社のサーバーが何者かにハッキングされ、マウントゴックス社にビットコインを預けていた12万人以上の顧客が被害を受け、これを機にマウントゴックス社は経営破綻、経営者はのちに逮捕されるなど、仮想通貨史上、最大の事件が起こります。
これによって、ビットコインの価格は大暴落し、仮想通貨そのものへの価値の不信感から、ビットコインも長らく低迷期に入ります。ところが、マウントゴックス社の事件がその後の裁判などで徐々に解明されるにつれ、ビットコインの流出は、仮想通貨ビットコインのブロックチェーン技術に問題があったわけではなく、マウントゴックス社の管理体制自体に問題があったことが分かってきます。
つまり、マウントゴックス社の事件が、時間が経つにつれ、逆にブロックチェーン技術が確かである事、そして世界初の仮想通貨であるビットコインの信頼性を向上させることとなり、ビットコインは徐々に価値を取り戻していくことになります。
多くの「億り人」を誕生させた仮想通貨バブル
2009年の誕生から2014年の大暴落を得て、2016年ごろには「1BTC＝5万円」ほどだったビットコインですが、そこから2017年にかけて仮想通貨バブルが到来し、2018年を迎えた新年には一気にビットコインは「1BTC＝200万円」の大台を突破します。ビットコインを主軸通貨として、イーサリアムやライトコイン、リップルなど、ビットコインにはない新たな技術を搭載した仮想通貨が次々と生まれ、新規仮想通貨公開と言われるICOが世界中の至る所で発表、公開されることになります。
取引所に上場前の仮想通貨を事前に購入出来るICOは、ハードルの高いイメージがある新規公開株のIPOに比べ、参入のハードルが低いことから、日本ではかなり多くのサラリーマンや学生などが参戦することになり、一部の仮想通貨に限っては取引所に上場してから価格が高騰し、ICO投資額の300倍から1000倍というリターンをもらう若者やサラリーマンが増え、利益が1億円を超える人たちが続出します。そんな人たちを仮想通貨の「億り人」と呼び、話題になりました。
私の知人にも何人か「億り人」を経験した人がいます。
2度目の大暴落「NEMの流出事件」
テレビやネットで芸人が、仮想通貨を声高々に言い出した2017年から2018年の新年にかけて、一般の方にも仮想通貨という言葉が浸透し、多くの人が仮想通貨の投資に参戦します。
2018年1月、オリンピックを2年後に控え、コロナもなかったイケイケドンドンの日本では、正月にも関わらず仮想通貨の特集がテレビでやっているほどの盛り上がりを見せていました。もし、多くの人がこのジョセフ・ケネディの逸話を知っていたら仮想通貨に手を出さなかったと思います。
そして2018年1月26日、出川哲郎さんをCMに起用するなど、日本では仮想通貨の大手交換事業者だったコインチェック社が、当時、世界の時価総額で10位以内に入る「NEM」という大手仮想通貨、約580億円分がなにものかにハッキングされ、流出する事件が起きます。これは2014年当時のマウントゴックス社の事件の被害時価総額が約470億円と言われていたため、それを超える日本史上最大の仮想通貨の流出事件となります。
ただでさえ、高値水準に達していたビットコインですが、このNEMコインの流出を機に大暴落してしまいます。
後に被害にあったNEMコインはコインチェック社が顧客に対して被害総額を全額負担すること、経営陣の退陣と証券会社大手のマネックスグルーブがコインチェックをM&Aで買収すること、不正交換に関わった人が逮捕されるなどがあり、事件自体は沈静化しますが、この事件によるビットコインの大暴落により、多くの人が仮想通貨で大損し、為替のFXのようにレバレッジを効かせた取引も盛んにおこなわれたことから、お店や家を失った人も数多く出てしまいます。
UKパパ私の行きつけの老舗の飲み屋もこの仮想通貨の大暴落により閉店しました。（泣）
この事件も、ハッキングの原因が究明されていくにつれて、コインチェック側の旧管理体制に問題が多く見つかり、これまた仮想通貨自体のセキリティの問題ではなく、コインチェック側の管理体制の問題が明るみになっていきます。
それでも高騰するビットコイン
2度の大暴落を経験したビットコインですが、テレビや巷で仮想通貨の話を聞かなくなった2020年12月、前回2017年の12月に記録した過去最高値をダブルトップで並んだと思ったら、一気に高値を更新し、2021年3月には史上初の1BTCが670万円を記録、そしてこれを書いている2021年11月12日現在はさらに高値（1BTC=770万円）を更新し、1BTC＝738万円を付けています。
おそらく今、1BTCがここまでの高値を付けていたとしてもテレビや新聞でもほとんど報道しないため、日本国民でこのことを知っている人は2018年に比べてかなり少ないと思います。
半年前に予測できたビットコインの高騰
今から半年程前の1BTCが55万円ぐらいだった頃、とある銀行の支店長と話していた時、仮想通貨の話になって、近いうち、遅くとも来年中（2022年中）にはビットコインは前回の高値（220万）を越えて400万円は越えてきますよと話しをしてたんですね。その時、最高値からの下落で反発を繰り返しながらの下げ相場だったので、支店長もまさかという顔をしてたのですが、実際はご存知の通り、来年を待たずに一気に反発、220万円どころか今ではその3倍以上の高値を付けています。
ただの結果論で、今更言われてもそれが本当かどうか怪しいと思っている方いると思いますが、真実はその支店長が知っています。（笑）信じるかどうかは読者の皆様にお任せするとして、そこから支店長が来社する度に仮想通貨の話になり、なぜ私がそう予測したのか、今後の仮想通貨はどのようになるのか、ビットコインはいくらに跳ね上がるのか、オススメの仮想通貨というより、私が注目している仮想通貨について、支店長が食い気味に聞いてくるようになりました。
そんなこんなで、そのときの支店長と話した内容を、また別の金融機関の支店長、常務クラスや証券会社の方々に話したりしていると、もう皆さん、興味津々で。金融機関に勤めると、株の売買や仮想通貨、その他金融商品に投資する場合はインサイダー取引や、自身が扱っている金融商品などと利害関係がないかなどの防止のために、全て金融庁に報告する義務が生じるようです。そのため、金融機関に勤めている方は、株や他の金融商品を購入している人は少なく、また仮想通貨に関しては特に、知識が少ない人が多いみたいです。
仕事として普段から金融に携わっている方々が仮想通貨に関しての知識がほとんどないということにも驚かされましたが、同時に「仮想通貨＝競馬ようなギャンブル」と思っている方も数多くいました。
ビットコインの今後について
そこで、今回私が支店長や各金融機関の方々に話した内容、つまり仮想通貨、ビットコインの今後について、これから書いていこうと思います。しかしながら、投資案件の情報になり、無料で公開すると通りがかりで目にした方などに対し、変な誤解を生んだりする可能性もあります。そのため、今回はこのブログの有料記事にてお届けします。本当に知りたい方だけご購入ください。
もちろん、スプリングバーの個人輸入の方法のように高額な有料記事ではなく、ちょこっとポチっとすれば購入できる金額でお届けします。
有料記事では、なぜ、そのような予測に至ったのかの経緯と、仮想通貨の今後についての私の見解、そして私個人が今、注目している仮想通貨について記載していきます。決して、何万円のネットワークビジネスに勧誘するみたいな事は致しません。（笑）
有料記事はあくまで私の個人的見解であって、仮想通貨への投資を勧誘する目的で実施しているものではありません。また記事内容について、予想、予測が外れることももちろんあります。投資はあくまで自己責任ですので、私の有料記事の内容は、私の見解を覗き見しているにすぎず、その後、どのようなスタンスで仮想通貨と向き合うかはそれぞれ、読者様の責任のもとで、ご判断いただければと思います。
有料記事の目次
- まずは御礼
- ビットコインの400万円はなぜ予測できたのか？
まずは御礼
この度は有料記事をご購入いただき誠にありがとうございます。キャンプに役立つ情報を提供するという目的で始めたこのブログですが、キャンプ以外にも色々と書いていきたい内容が出てきたりしたことで、番外編としてたまに記事にしたりしています。
今回、この仮想通貨の内容を有料記事にしたのは、投資案件の情報ということ、そして無料で記事を出すには、投資を理解していない多くの人にも触れてしまい、リスク、税制面を考えずに仮想通貨への投資を行ってしまう心配などがあることを回避するためです。
少しの金額でも有料にすることで、投資を理解している人、仮想通貨について、本当のところ、どうなのか知りたい人がこの有料記事を読んでいただけると考えたからになります。
何度も言いますが、あくまで仮想通貨に関する見解を私個人の意見として書いたものです。当たることもあれば外れることもありますので、投資判断は自己責任にてお願いします。
ビットコインの400万円はなぜ予測できたのか？
この有料記事の最初の話として、まず私がとある銀行の支店長と話したときに、2021年3月頃、まだ1BTC当たり55万円台の時に、ビットコインは近いうちに400万円超えますよという話からスタートしました。では、なぜ、私が2018年1月のNEM流出事件を機に、下落傾向が続いていた仮想通貨の相場の中、1BTCが400万円を超えると予測できたのか？
それはまず、ビットコインの発行枚数に関わってきます。
ビットコインの発行枚数は？
ビットコインはブロックチェーン技術のコインのため、取引の履歴（ブロック）がいくつもの鎖（チェーン）で繋がり、それを記録（マイニング）した人に1BTC（いちビットコイン）が報酬として支払われます。そのため、現在も10分に1枚のビットコインが発行され増え続けています。
それでは永遠にビットコインは増え続け、1枚の価値は年月が経つにつれ下がるのではないか？と思うのですが、ビットコインは発行枚数の上限が2100万BTCと発行枚数の上限が決められています。2021年11月時点で、ビットコインの発行枚数は1886万枚となっており、上限の2100万枚まであと少しとなります。
さらに発行されるビットコインの量は4年に1度、半減されることになっており、これから残り214万枚の発行速度は少しずつ鈍化していき、最終的に発行上限に達した時点で市場に出回るビットコリンの量は増えることはありません。
ビットコインの現在の時価総額は？
発行枚数について理解したところで、次はビットコインが現在、どれだけの時価総額があるかを計算していきます。
2021年11月時点 1BTC＝730万円 累計発行枚数 1886万枚
7,300,000 × 18,860,000 ＝ 136,218,000,000,000
ビットコイン時価総額＝136兆2180億円
2021年3月時点で、1BTCが55万円だった頃のビットコインの時価総額は約10兆円です。そして現在の時価総額はその約10倍の136兆円になっています。
ビットコインはデジタルゴールドと呼ばれる
昔からどんな世界恐慌にも不況にも関わらず、長く金融資産として保有されてきて、現在もなお価値が上昇し続けているものがあります。それが「金」です。「金」は現在累計で18万トンが採掘されており、残り5万トンほどしかないと言われています。これは50メートルプールの5杯分弱となり、残りの採掘量が言われている通りだとすると、金の価値は今後も上昇し続けると言われています。
そして、世界発の仮想通貨であり、仮想通貨の主軸通貨であるビットコインはデジタルゴールドとも呼ばれ、その価値は「金」に匹敵すると言われています。
昔から長く保有され価値が上昇し続けている「金」と、世界発の仮想通貨である「ビットコイン」がなぜ、同等の価値に匹敵すると言われているかというと、先に説明した採掘量（発行量）に上限が設けられているという点です。希少価値は時が経つにつれて上がっていき、採掘（発行）が終わった時点で、世界に供給される量は一定になりますので、その時に今までの時価総額を割るという事は、需要と供給のバランスから考えにくいという事です。
ビットコインを時価総額で考えてみる
現在のビットコインの時価総額が136兆円だとして、これから調整に入ったとしてもおそらく、しばらくは時価総額100兆円ぐらいで推移すると思います。現在、金の時価総額が1240兆円あり、このままの価値で採掘されていない金が全て採掘され市場に出た場合、金の時価総額は1584兆円となります。
デジタルゴールドと呼ばれるビットコインが、「金」と同じ価値を持つとすれば、現在のビットコインの時価総額は1/15ぐらいの価値しかないということになります。つまり、現在1BTC=730万円という相場は、まだまだ後15倍ぐらいまで伸びる可能性があるということです。
つまり、今年の3月頃の段階で1BTC＝55万円ぐらいだった時、将来的なビットコインが目指す時価総額からすると、1/100ぐらいの価値だったので、近いうちに10倍ぐらいの値まで跳ね上がりますよと、支店長にお話ししたわけです。これはあくまでビットコインがデジタルゴールドと呼ばれ、「金」と同じ価値を見出したと仮定した時の計算になります。
ここまでの内容をもとに、次は1ビットコインが最終的にいくらを目指しているか？についてお話します。
1ビットコインはいくらを目指すのか？
そもそも、ビットコインが作られた目的は、1ビットコインがいくらになるかではありません。後ほど、説明しますが、ビットコインはブロックチェーンを用いた分散型の通貨システムを可能にした画期的な世界的発明です。そのため、現在、ビットコインは投資の金融商品として、取り上げられていますが、本来、ビットコインが目指すべき場所はそこではありません。
しかしながら、金との時価総額から計算するとビットコインの明確な相場のターゲットが出てきます。
1BTC ＝ 1億円
今、現在1ビットコインが700万円で高いと思ってる方、この金額が中長期ターゲットとなるなら、今でもビットコインの価格は破格級の安い金額になります。
次の章では、単純に「金」との時価総額の比較ではなく、なぜ、ビットコインが中長期ターゲット、そしてそれ以上の価値を生む可能性があるのかについて、書いていきます。
ビットコインは冒頭に申し上げた通り、分散型の通貨システムになります。
仮想通貨の今後について
それではビットコインを含めた仮想通貨は、今後どのようになっていくのかについて私なりの見解をご説明します。
既存の通貨システムの問題点
既存の通貨は、日本であれば日本銀行、アメリカであればFRBなど、ある特定の団体、国の方針に基づいて運用されています。そのため、日本銀行の総裁が変われば、金融政策も変わりますし、アメリカなど諸外国も同様です。また国ごとに日本やアメリカのような先進国と、発展途上国、まだ貧困層の国と、通貨の価値はそれぞれの国でバラバラです。
つまり、アフリカや貧困層の国などの通貨は、同じ労働力をもって働いたとしても、日本やアメリカのような先進国では、普通に生活するどころか、買い物もできないほどです。それは国力の差でもあり、通貨の価値の差でもあるのです。
進むキャッシュレス化
日本では当たり前のように「一万円札」や「五千円札」、「千円札」に100円玉などの通貨が市場に溢れていますが、紙幣が大量に出回っている国というのは、世界的にみても先進国などの一部になります。特に中国などでは偽札などの発行が横行することから、一気にキャッシュレス化が進んだように、これから多くの発展途上国が経済発展をするにあたり、いちから通貨紙幣を発行するより、キャッシュレス化を進めた方がコスト的にも安くすむため、今後はキャッシュレス化、デジタル化が急速に進むと見られています。
通貨の価値を世界共通にする仮想通貨
今後、世界の多くの国で経済発展が進む中、生まれた国や生活している国によって、どれだけ働いても裕福になれない、もしくはその国で裕福になれたとしても、ひとたび、海外にでれば貧乏になってしまうという既存の通貨システムの問題点、そして国や省庁、特定の団体に左右されない世界共通の通貨システムを目指したのが、仮想通貨、つまりブロックチェーン技術を用いたビットコインです。
仮想通貨が見据える未来
では、仮想通貨が主力通貨になったらどうなるかというと、世界共通の価値として、使用できます。例えば、時給0.01BTCで働いたとして、そのビットコインは世界どこの国で使用しても0.01BTCの価値があるということです。働く国や環境によって、もらえる通貨の価値に差が出ないということです。また国や特定の団体に左右されないため、偉い人の一声で通過の価値が下がったり、上がったりすることはありません。通貨の価値はある特定の人物が決めるのではなく、世界中の人々が決めていくのです。
既得権益との規制強化との戦い
ここで記事は止まっています。（私が忘れてて書いていません）
既得権益と規制強化について、もうあまり語る必要はないかと思いますが、イノベーションの裏には必ず、既得権益と規制強化との闘いがあります。これは長い歴史が証明しています。しかし、イノベーションは人間が生きて発展していくうえで、必要不可欠です。
既得権益と規制について初めはブロックされますが、イノベーションが既得権益、規制を超えていくのもまた歴史が証明しています。
エントロピーの過程で、恐竜が人間のような高等生物に変わったのも、生物学的イノベーションによるものだと私は思っています。コンピューターの発展によって、人間の脳を超えていくイノベーションがAIに置き換わるよう通貨もまた中央集権的な、各国々のお偉いさんが管理するものから、人類平等に管理していくものへ変わっていくと私は思っています。
判断は読者の皆様です。決して生活に支障のでない無理のない範囲で仮想通貨をお楽しみください。私はパチンコに行くぐらいの予算はすべて仮想通貨と株、保険などの投資に回しています。
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